ここではオフィスでの業務効率を向上できるレイアウトについて解説しています。
オフィス移転は、決めてからが本番。
提案内容のわかりやすさや、社内調整に向けた動きやすさなど、実際の進め方に手応えを感じたかどうか──
実際にオフィス移転を成功させた、先輩総務部のリアルな声を、ひとつの事例として動画でご覧いただけます。
レイアウトは単なる家具配置ではなく、社員の「移動距離・視線・音環境・情報共有」を最適化する経営施策です。動線が長い、席が固定され過ぎている、収納が分散している――こうしたレイアウト課題は年間数百時間のロスタイムにつながります。生産性向上とスペースコスト削減の両立、そして従業員エンゲージメントの向上を実現するうえで、移転や改装時にレイアウトを見直す意義は非常に大きいと言えます。
部門の業務特性やコミュニケーションスタイルに応じて、以下の3タイプを検討しましょう。
4〜6人の島をつくり、メンバーが向かい合って座る基本的な形です。
メリットとしては口頭での素早い情報交換が容易であることや、リーダーがチーム全体を視認しやすい点が挙げられます。
一方、デメリットは出入り動線が交差しやすく、集中作業が乱され易い点にあります
営業やカスタマーサポートなど迅速な連携が求められる業務に対応しているチームが適合します。
全員が同じ方向を向くスクール型のレイアウトです。
メリットとしては、背面からの通行が少なく集中しやすい点と、配線・照明計画がシンプルにできる点です。
デメリットは同じチームでも顔が合わせにくく、チーム意識が希薄になる可能性があります。
開発や経理など、個人作業が主体になる部門が適合しやすいでしょう。
固定席をなくし、ABW(Activity Based Working)を実装したレイアウトです。
固定席と比較して30〜40%の席数を削減できるので、コストの軽減につながることと、プロジェクトや部署にとらわれない交流が生まれ易いことがメリットです
一方で席の予約や私物の保管場所など、運用ルールを整備しなければ機能しない点がデメリット。
リモート併用の企業やプロジェクト型の組織が適合しやすい部門といえます。
これらのポイントを踏まえ、現状の働き方と今後の採用計画を照らし合わせながらレイアウト・設備・運用ルールをセットで設計することが、オフィス移転成功の鍵となります。
業種 | 記載なし |
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従業員数 | 記載なし |
面積 | 約720m² |
固定席から全席フリーアドレスへ大胆に移行。ワークショップで理想像を可視化し、「モチベーション向上+コミュニケーション活性+帰属意識強化」を実現した。ABW運用に合わせて社内カフェ・カジュアルミーティングエリアも新設し、部署横断の情報共有が高速化。
会社名 | 三幸ファシリティーズ株式会社 |
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所在地 | 東京都千代田区内神田2-3-4 S-GATE 大手町北1F |
電話番号 | 03-3252-1001 |
公式サイト | https://www.sanko-fs.jp |
業種 | ソリューション支援・開発事業 |
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従業員数 | 45名 |
面積 | 28.07坪 |
コロナ禍で一時的にシェアオフィスを利用していたが、社員が戻りやすい「固定席+交流エリア」レイアウトを採用。クライアント常駐メンバーも立ち寄りやすいよう受付を中央に配置し、動線を短縮。
会社名 | 株式会社スリースター |
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所在地 | 東京都港区西新橋2-4-2 西新橋安田ユニオンビル5F |
電話番号 | 03-6432-4100 |
公式サイト | https://www.tstar.co.jp/ |
業種 | 情報・通信業 |
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従業員数 | 約300名 |
面積 | 約2,015m² |
ウインドミル型デスクと窓際コミュニケーションゾーンを組み合わせ、「歩くたびに偶然の会話が生まれる」設計。集中ブース×ファミレス席×ライブラリをハイブリッド配置し、部署間の情報共有と開発効率を同時に高めた。
会社名 | 株式会社内田洋行 |
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所在地 | 東京都中央区新川2-4-7 |
電話番号 | 03-3555-4767 |
公式サイト | https://office.uchida.co.jp |
業種 | IT・通信 |
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従業員数 | ~25名 |
面積 | 50~100坪 |
採用計画に合わせ面積余裕のあるセットアップオフィスを選択。ブレイクアウトエリア・イベントスペースを標準装備し、最小工期で再移転を実現。フリーアドレス+週2出社推奨により座席稼働率を最適化。
会社名 | 株式会社HATARABA |
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所在地 | 東京都渋谷区渋谷3-8-12 渋谷第一生命ビルディング5F |
電話番号 | 03-5464-1315 |
公式サイト | https://corp.hataraba.com/ |
レイアウトを変えるだけで、動線短縮・コミュニケーション活性・席数最適化が同時に叶います。移転を検討している総務担当者は、現状の働き方と中期採用計画を照らし合わせながら、レイアウトからゾーニング・設備・運用ルールをワンセットで設計することが成功の鍵です。事例に学び、自社に最適な配置を選択しましょう。
オフィス移転を支援してくれる業者も、実は得意とする会社の規模感が違います。何よりもまず、あなたの会社の規模感に合った業者選びが成功の秘訣です。
そのうえでポイントになるのが、ワンストップ型で移転の全行程をもれなく面倒見てくれるかどうか。オフィスの移転は家の引っ越しとは違い、見落としがちな行程がたくさんあります。ワンストップ型なら依頼する・しないは別として、忘れてはいけない行程をきちんとピックアップしてくれるでしょう。このサイトではそんなワンストップ型の移転業者について、従業員規模別におすすめとして紹介しています。ぜひ検討材料としてお使いください。
ここではあなたの会社の従業員規模別に、東京都内へのオフィス移転を支援してくれる業者をご紹介しています。どれもワンストップ対応で、移転のすべてに知見を持つ業者ばかり。規模の合うところに、ぜひ問い合わせてみてください。
選定条件:Google検索「オフィス移転 東京」で検索した結果の全29ページ(298位まで)から、東京都内への移転事業を行っていることが公式サイトに掲載されている49社を抽出。その内、「ワンストップの窓口対応」「トータルサポート」など、オフィス移転業務全体を窓口ひとつで全て賄えるサービスを提供しており、かつ導入事例が公開されている会社19社に絞り込んだ。(2024年3月6日調査時点)
・IPPOの選定理由:19社の内、50坪以下の取り扱い物件数および導入実績数が最も多い(2024年3月6日調査時点)
・三幸ファシリティーズの選定理由:19社の内、直近5年間における~1000㎡(300坪)以内の物件への移転実績数が最も多く、かつ会社の経営課題に踏み込んだ伴走型の移転サポートの詳細が記載されている唯一の会社(2024年3月6日調査時点)
・明豊ファシリティワークスの選定理由:19社の内、301坪以上の物件への移転実績数が最も多い(2024年3月6日調査時点)