社員の生産性や満足度を向上させるオフィスづくりを目的として、休憩スペースを新設した事例です。こちらのスペースは、カフェを思わせる開放的な空間を設置して社員がリラックスできるとともに、カウンターをルーバーで区分けし、集中して作業もできる静かな空間も確保しました。休憩やミーティング、集中ブースといったようにさまざまな機能を持つスペースです
ハイブリッドワークを採用しており、社員の出社が少ない中でコミュニケーションを活性化させることを目的としてオフィスをリニューアルした事例です。オフィスの中心には人が集まりやすいため、オープンミーティングエリアとパントリーカウンターを設置。さらに、窓際にワークスペースやWeb会議スペースを配置したことで出社率が上昇し、社内でのコミュニケーションの促進につながっています。
おしゃれな印象を受けるオフィスの事例です。この8名が利用できる会議室には、稼働式の五角形テーブルを導入しているため、さまざまな使用目的に合わせてフレキシブルな運用が可能です。他にも、空間が広く見えるようにガラスパーテーションを用いて廊下と仕切った上で、ハイカウンターなどを設置して個性を演出した会議室もあります。
ビルのリニューアル工事を実施するにあたり、空きスペースを有効活用した事例です。社内の若手メンバーを中心としたプロジェクトによって、「カフェをイメージしたリフレッシュルーム」「ソロワークにも対応が可能なミーティングスペース」の構築を行いました。スペースにはスタンドテーブルとカウンター席、ソファー席、畳コーナーの4種類のエリアを用意することにより、多彩なコミュニケーションを生み出す場として活用されています。
コミュニケーションの促進を目的として、広い廊下を活用した事例。廊下にベンチやテーブルを設置して休憩やミーティングなどに使用できるような空間としています。このリニューアルにより、社員同士のコミュニケーションが促され、より良い業務環境が整えられました。
オフィスのレイアウトを考える際には、動線は非常に重要なポイントです。動線について十分に検討してそれぞれのオフィスに合ったものにすることで、業務の効率化につながり、最終的には業務時間の削減が期待できます。例えば「それぞれのスペース・設備にアクセスしやすいか」「スペースに十分な広さが確保されているのか」などを意識することで利用しやすいエリアになっていきます。
オフィスリニューアルというと、どうしてもデザインを重視してしまうケースもあるかもしれません。しかし、そのスペースの機能についても検討することが大切です。オフィスは限られたスペースであるケースが多いため、「多機能化」を行うのもポイントです。共有設備エリアにいくつかの機能を持たせ、さまざまな場面で利用できる空間にしておくことによって、多くの人が利用しやすくなります。
社員が共有するスペースは、快適に利用してもらうためにもいつも清潔な状態にしておくことが大切であり、メンテナンスのしやすさを重視した設計を行います。例えば、水拭きのみで汚れが落ちる床材を採用する、防汚加工が施されたファブリックを選定するなど、ケアしやすい素材を選ぶといった工夫が考えられます。
共有設備エリアをリニューアルする際には、まずは動線と配置の最適化についての意識が必要です。動線を意識して執務室からのアクセスを優先して検討します。さらにこのエリアで使用される機器をまとめて配置し、カウンターを追加することによって作業スペースを確保すると、より利用しやすい空間にできます。
そして多機能・拡張性の確保を行うために、電源の増設や棚の調整によって、将来的に機器を増設するタイミングに対応していきます。快適性とメンテナンス性について意識したスペースとすることも大切です。
リニューアルを行う際に注意すべき点として、原状回復義務を確認するという点が挙げられます。これは、現在のオフィスから退去する場合に原状回復工事が必要となるためです。この部分を考慮せずにリニューアルすると、実際に退去する場合に工事が大変になるケースがあります。この点から、壁や床固定を避ける可逆工法を選択することが必要です。
また、消防法をはじめとする関連する法律の確認も重要です。例えば、万が一の際の避難経路を塞いでしまわないように動線を確保する、という点も注意すべきポイントといえます。
共有設備エリアは、多くの人が利用する空間となりますので、さまざまな面に配慮しながらリニューアルを進めていくことが大切です。このような点から、自社のみでリニューアルに関するプランを立てていくのは難しいため、どのようなパートナーと進めていくかが重要なので、設計や施工、運用に至るまで一括してサポートを行ってくれるパートナーを選ぶことが、リニューアルを成功に繋げるカギとなります。
当サイトでは、そうした体制を持つオフィス移転業者を“従業員規模別”にまとめて紹介しています。実例を参考にしながら、次のアクションにつなげてみてください。
共有設備エリアは執務室などと比較すると目立ちにくいものの、業務を行うにあたっての「隠れた非効率」を解消する鍵となる空間でもあるため、十分に検討した上でリニューアルを進めていくことが大切です。こちらの記事を参考に、動線の短縮と多機能化によって社員のストレスを軽減し、生産性の向上に繋げていってください。
ここではあなたの会社の従業員規模別に、東京都内へのオフィス移転を支援してくれる業者をご紹介しています。どれもワンストップ対応で、移転のすべてに知見を持つ業者ばかり。規模の合うところに、ぜひ問い合わせてみてください。
選定条件：Google検索「オフィス移転 東京」で検索した結果の全29ページ（298位まで）から、東京都内への移転事業を行っていることが公式サイトに掲載されている49社を抽出。その内、「ワンストップの窓口対応」「トータルサポート」など、オフィス移転業務全体を窓口ひとつで全て賄えるサービスを提供しており、かつ導入事例が公開されている会社19社に絞り込んだ。（2024年3月6日調査時点）
・IPPOの選定理由：19社の内、50坪以下の取り扱い物件数および導入実績数が最も多い（2024年3月6日調査時点）
・三幸ファシリティーズの選定理由：19社の内、直近5年間における～1000㎡（300坪）以内の物件への移転実績数が最も多く、かつ会社の経営課題に踏み込んだ伴走型の移転サポートの詳細が記載されている唯一の会社（2024年3月6日調査時点）
・明豊ファシリティワークスの選定理由：19社の内、301坪以上の物件への移転実績数が最も多い（2024年3月6日調査時点）
